将来に大きなお金が必要になるタイミングとしてこどもの教育費、住宅、老後資金の3つがが挙げられます。そのうちの、こどもの教育費は学資保険などの保険を利用して資金確保をしている方もいるかと思います。しかし、つみたてNISAといったワードが身近なものになりつつあることから投資に対して興味をもつ人が増えていきました。そのような状況から、資産の増えにくい保険を解約して投資にまわしたいと思う人も多くいます。ここでは保険を解約すべき人とそうでない人という点について紹介していきたいと思います。
保険から投資へ切り替えるためのポイント整理
学資保険や養老保険に入っている人が全員解約して投資に回すべきかというと、そうではありません。それぞれの加入している期間や内容、そして1番大切なのは本人の価値観や考え方によって異なってきます。一度加入している保険のパンフレットや契約内容を取り出してみて自分がどのような保険に加入しているのか見直してみましょう。
①加入後どの程度経過しているか
加入後どの程度経過していますか?加入間もない場合であればあるほど資産を増やせる可能性が高くなります。残り3年経つと祝金がもらえるといったような満期が近いものはそのまま継続すべきだと考えます。併せて解約後の金額を使ってどの程度運用できるのか考えてみましょう。例えば、学資保険に3年加入して解約したとします。解約後の残りの15年間を使って投資に回そうと考えると、投資期間が長いためある程度リスクを取ることも可能になってきます。逆に、学資保険に15年加入して解約したとしても、解約後の残り3年間で運用しようと思うと厳しい状況となってきます。
このように加入している期間と残りの運用できる期間を考えながら、解約して投資に回すべきか判断する材料のひとつとしていきましょう。
②解約返戻金はいくらか
現時点で解約したとしたら解約返戻金はいくらでしょうか?その金額から運用していくわけですから、解約返戻金によっても大きく変わります。現時点でいくら返ってくるのかは、加入している保険会社に聞いてみるもしくは、サイト内で契約内容が確認できるネットタイプのものであれば、ご自身のマイページ等から確認することができます。
③非課税制度を活用する
保険解約後、ただ投資するだけでなく、NISAやつみたてNISAを活用してみましょう。解約返戻金は一時的に大きな金額を手にするので、非課税枠を使い切った残りは、特定口座に入れて毎年利益確定をしつつ非課税枠に移すという方法もあります。まだNISA口座を持っていない場合は、非課税制度を使うチャンスですから有効に活用していきましょう。
保険を解約せず払い済み保険はどうなの?
解約しようと相談したら払済保険を勧められた。そんなこともあるかと思います。この場合だと、現時点までの保険は残しつつ、以降の払い込み分を投資に回すことができます。ただし、保険金額は低くなる可能性があります。
払済保険とは以降の払い込みをなくし、現時点で支払った金額でそのまま保険を継続するという内容です。損はしたくないので払った分だけはそのままにしたいという場合に有効です。ただし、現時点で支払った保険料よりも返ってくる保険金の返戻率が100%切る場合もあるので、100%切ってしまえば解約してもしなくても損をすることとなります。払済保険にする場合は加入している保険会社に一度問い合わせてみるのが良いでしょう。
解約後の投資先をどうするか
仮に保険を解約としたとするとどこに投資すべきでしょうか。今回の場合の最終的な目的地は教育資金の確保ですから、ある程度リスクはおさえつつ運用していく必要があります。リスク許容度は人によって異なります。投資期間が長ければ長いほど株式のような高いリターンを求める商品も選択肢に入ってきます。市場の平均点を取りたいという意味で見てみれば全世界株式やS&P500といったインデックス投資が選択肢になりそうです。
まとめ
学資保険や養老保険といった商品は、一度加入してしまうと解約しづらい状況になります。
なぜなら解約返戻金が払込み金額よりも少なくなるからです。
その保険が本当に必要なのか?
自分に合っているのか?
保険に入る目的は何か?
これらを考えながら自分に合った保険に加入していきたいですね。
加入前はまず相談すること。望ましい相談相手は利害関係のない相手が良いです。保険会社にもよりますが、保険会社に相談すると売り込み目的で加入すべきと主張することも考えられます。実際、手数料目的で不要な商品を売りつけて問題となった事案も発生しています。なんとなく勧められて保険に入っていませんか?その商品がどういった商品かわからず加入しているのは危険です。苦労して働いてもらったお金を使うわけですから、必要なものに無駄なく使っていきたいですね。
以下の記事では学資保険の仕組みについて紹介しています。保険商品の仕組みを理解できると、自分で本当に必要な保険かどうか見極めることができるようになるので、ぜひこちらも併せてご覧ください。
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